Home/ 歴史認識 歴史認識 天皇陛下のお気持ちメッセージから考える日本の精神 2016.10.01 兵庫県たつの市地区代表 和田みな ◆天皇陛下のお気持ちメッセージをうけて 2016年8月8日15時、今上天皇陛下は、自らのお気持ちをビデオメッセージという形で国民に示されました。 そのお気持ちの内容が、明治天皇以降、積極的に排除されてきた「生前退位」の御意向を強くにじませるものであったため、各種メディアにおいても大きく取り上げられ、国民の関心を集めています。 これを受けて、政府は今上天皇一代に限り「生前退位」を認める特措法を軸に法整備を急いでおり、今月から有識者会議が開かれる予定です。 しかし、この天皇陛下の「退位」（以降は「譲位」とする）をどう受け止め、どのようにすれば良いのか、保守系の政治家、専門家の間でも意見が割れており、安倍首相は難しい判断を迫られることになりそうです。 ◆天皇陛下と祈り では、陛下の「お気持ちの真意」はどこにあるのでしょうか。 今回のお言葉の中で、私の心を最も深く打ったのは「祈り」という言葉です。 「私はこれまで天皇の務めとして、何よりもまず国民の安寧と幸せを祈ることを大切に考えて来ました（中略）天皇として大切な、国民を思い、国民のために祈るという務めを、人々への深い信頼と敬愛をもってなし得たことは、幸せなことでした。」 天皇陛下が最も大切にされてきたお仕事「国民の幸福のために神に祈る」という宗教的な聖務こそが、歴代天皇の祭祀王としての共通したお立場であり、日本の祭政一致の国柄を象徴するものです。 歴代の天皇陛下が最も大切にされていたことは、この「敬神」です。 『禁秘抄』（順徳天直筆）においても、「およそ禁中の作法は、神事を先にし、他事を後にす。」とあるように、世の中が乱れ、皇統が危険にさらされるたびに、「敬神」の原点に戻ってこられたのが歴代天皇のご姿勢でした。 天皇陛下は毎日国民のために祈っておられます。その祈りの繰り返しによって天皇には「ご聖徳」が生まれると考えられており、それなしには国は治まらず、国民の幸福はないとされてきました。 国民を治めるべき天皇が、人間心で国民の生命や財産を左右する大事なことを判断することは傲慢だとのお姿が、歴代天皇には一貫して流れています。 今上陛下が国事行為でもない、公務でもない「その他の行為」に位置づけられる宮中祭祀に熱心なのは、戦後、皇統や日本の国の危機的状況の中、宗教的行為を大切にされ、判断を間違わないようにしようとするご歴代天皇の遺訓に従われたからであると感じます。 ◆神仏を敬わない政治 しかし、この日本人が最も大切にしてきた宗教的伝統を次の世代に伝えていくことの難しさに直面しているのが現在の御皇室を取り巻く状況となっています。 平成21年に宮内省は、天皇陛下のご公務、宮中祭祀の「ご負担軽減策」を発表しました。 天皇陛下の体力の衰えを感じられての措置でしたが、ここで対象となったのが、今上陛下が大切にされてきた新嘗祭や旬祭など、宮中祭祀の「簡略化」だったのです。 宗教ジャーナリストの斎藤吉久氏は著書の中で「陛下がご高齢になられたことに便乗して、宮中祭祀を改変したり、簡略化したり、そして、それ以降、それを固定化しようとする「怪しい勢力」が、昭和天皇のころからいたようです。」と指摘しています。（『天皇の祈りはなぜ簡略化されたのか』） 「全身全霊をもって象徴の務めを果たしていくことが、難しくなる」と、目に見えないものを信じない政治家や官僚などによって宮中祭祀の「簡略化」が進もうとしています。 それを知っておられる今上陛下が、日本から宗教心がこれ以上失われることに危機感を持たれ、それを阻止しようと必死に抵抗されているお気持ちが「譲位」というメッセージとなったとも考えられます。 ◆宗教性を失ったら天皇制は存続できない 戦後、日本は大きく変わりました。特に宗教に対する価値観の変容は想像を絶するものでした。 政治家も官僚も国民も目に見えることしか信じず、目に見えないものへの価値を認めないどころか、科学的ではないことを忌み嫌うようになりました。 祭政一致の国柄も崩れ、天皇の最も重要な祈りという聖務を誰も理解できず、「祈る」ことによって国民の総意を得ることは難しくなったと感じられた今上陛下は、新しい戦後象徴天皇としての在り方を模索し、常に民主主義の「国民の総意」を恐れなくてはならないようになったのではないでしょうか。 国民が宗教心を失い、宗教性を否定すれば、天皇、皇室の基盤は脆弱なものになります。 終戦当時GHQは、天皇を残しましたが、日本国民から宗教心をなくす政策を推し進めました。それによって、戦後民主主義の中で本来の皇室の制度は骨抜きになりかかっています。 ◆宗教立国にむけた議論を 大切なのは制度ではなくて、精神です。幸福実現党が守りたいものは、制度としての皇室だけではなく、天皇の宗教的、精神的な部分も含めた国柄です。 それは、今の政治にはない「神秘的なもの」「聖なるもの」を大切にしてきた祭政一致の精神であり、天照大神から繫がる日本国民の「神人合一」の精神の象徴としての天皇陛下のお姿です。 国民は今でも、天皇陛下のお姿の中にしっかりと「目に見えない神秘的なもの」を感じています。 どんな政治家が来ても怒りや不安に震えていた被災地の方々が、天皇陛下のお姿を見ただけで、涙を流し復興へ情熱を取り戻す姿を何度も目にしました。 これこそが、天皇陛下のご聖徳であり、日々の祈りのパワー、宗教的なパワーだと思います。 今回の天皇陛下のお気持ちメッセージをうけて、国民が真の「宗教心」を取り戻すきっかけとなるようにしなければなりません。 日本の国柄である「祭政一致」を見直すきっかけとなるよう本質的な議論をすすめ、日本の政治に精神的主柱を立てるべく、憲法改正にむけた宗教政党の責任を果たしてまいります。 神風特別攻撃隊について 2016.09.13 HS政経塾6期生 坂本麻貴（さかもと・まき） 昭和19年10月、大西瀧治郎海軍中将がフィリピンに着任した時、第一航空艦隊の手持ちの兵力は、39機のみという、まともに米軍と戦うのはほぼ不可能な数でした。 そこで20日、特別攻撃隊の編成を決定したのです。 25日には関大尉率いる敷島隊など18機が出撃し、護衛空母3隻を大破などの戦果をあげました。 その大西中将は「特攻の父」と呼ばれていますが、「特攻は統帥の外道」と語っていました。 また、「特攻を続けるのはムダではないのか」という質問に対しては、「日本がたとえ負けたとしても、青年が国難に殉じていかに戦ったかという歴史を記憶する限り、日本人は滅びない。」と語っています。 大西中将はアメリカとの軍事力の差をよく把握しており、戦争はもう終わらせるべきだと考えていたのです。 ◆特攻隊員の遺書 戦局が悪化し、一般国民が巻き込まれるようになると一時の感情に駆られて志願したり、周りの人の空気に押されて志願するようなことも一部ありました。 しかし、大部分は国を守ることは家族を守ることであると考え、志願していました。 ≪今や祖国の隆盛と東洋平和を祈りつつ、愛機と共に敵空母へ花と散りゆく。唯々救国の要に此の身を捧げ、悠久の大義に生きむのみ。（野口鉄雄 昭和20年4月13日戦死）≫ ≪特別攻撃隊に志願するや否や、論を持たず。わが身があるは国があるが故なり。国なくして家なし。彼を撃滅せずしては我が理想たる、大東亜の新秩序は成らず、八紘為宇の大精神は大東亜に遍からず。（大塚要 昭和20年5月25日戦死）≫ 以上の遺書からも、志願した特攻隊員たちは狂信的でも妄信的でもなく、純粋に自分の正義のために命を賭けて戦ったということが分かります。 ◆特攻の精神に学ぶ「血の通った正義」 大戦中、日本側には日本側の正義がありました。 大東亜戦争が日本の自衛戦争であったということは、のちにGHQのマッカーサー元帥自身が認めていることです。 日本は日本の正義観のもと守るべきものを守ろうとしたのです。その日本の正義とは、欧米から植民地を解放し、人権と、自由と、平和を守ることでした。 たとえば、インドネシアに日本軍はPETAという祖国防衛義勇軍をつくり「自分の国は自分でまもる」ということを教えました。それが1945年のオランダからの独立につながっています。 また、タイのプラモートー元首相は、サイアム・ラット紙で「日本のおかげで、アジアの諸国は全て独立した。日本というお母さんは、難産して母体を損なったが、生まれた子供はすくすく育っている。」と書いています。 一方、アメリカ側の正義とは、神の名のもとに、自由と民主主義の精神をアジアに広げるということでした。 この「アジアの独立・日本の正義」と「自由と民主主義・アメリカ的正義」の二つの価値観が衝突し、それが戦争という最悪のかたちとなってあらわれたのです。 何が正しいのかということを考える時、正義は立場によって変わってくる面がありますが、先の大戦ではアメリカ側が勝利したのです。 これにより日本はより自由や個人主義を重視する価値観を受け入れましたが、しかしこれによって反対に日本人としての愛国心や国を守るという精神を置き去りにしてきたのです。 そうした公的使命のために自己犠牲も厭わない特攻隊員1人ひとりの精神性は後世に受け継がれていくべきです。 いま、日本人には純粋に、利己心や保身をこえた「血の通った正義」とは何なのかということを議論することが必要でないでしょうか。 日本は、敗戦のトラウマを乗り越えて、独立国としての防衛力をしっかり整備するべきです。 東京裁判史観を越え、日本の誇りを取り戻す 2016.08.30 ＨＳ政経塾 第6期生 野村昌央 ◆目的を知らなければ教訓を活かせない 毎年夏になると、テレビや新聞で戦争についての番組や記事が見られます。かつてあった戦争の体験を忘れず、語り継いでいく事は大切でしょう。 ですが、本当の意味で平和の実現に向けて行動するためには、戦争の犠牲となった人達の悲惨な体験を語り継ぐだけではなく、なぜ犠牲を伴ってまで戦争を戦ったのかを知る必要があります。 「戦争の目的は一体何だったのか」「なぜ開戦に至ったのか」を知らずに「戦争はいけない」とだけ言っても、何をすれば過去の教訓を活かせるのかが分からず、世界恒久平和の実現に向けて行動することができないのではないでしょうか。 ◆東京裁判に裁判としての正当性はない まず、先の戦争、大東亜戦争の目的ですが、GHQ最高司令官を務め、東京裁判条例をつくらせたダグラス・マッカーサー氏は1951年にアメリカ上院軍事外交合同委員会の場で、公式に「日本は自衛のために戦争に入った」事を証言しています。 そして、開戦に至った経緯について、東京裁判でインド代表判事のラダビノッド・パル博士は、日本に対する資源の禁輸措置の交渉を例にあげ、「日本と合衆国との条約が、一九三九年七月二十六日に廃棄されたので失効になったとき、日本に苛酷な経済的重圧が加えられた。禁輸が有効になったときの貧目標ならびにその日付を一瞥しただけでも、この措置が日本の民間人の生活にも、どれほどまでの影響をおよぼしたかが明らかになるであろう」としています。 そして制裁解除のための交渉について、「もし交渉が、当事者のだれでも、準備の時間を稼ぐ目的だけに図られたとみなしうるならば、時間を稼いだのは日本でなく、米国であったといわざるをえない。両国のそれぞれの資源を思い出して見れば、日本は時間の経過によってうるものはなにもなかった」と述べています。 つまり、資源供給が断たれた日本は自衛のために、アメリカを牽制しつつ、当時オランダ領であったインドネシアに資源を求めたというのが開戦に至った経緯です。 過去の教訓に学ぶとすれば、日本はエネルギー資源の自給と安定供給を万全にしなければならないということでしょう。 パル博士は東京裁判で判事を務めた後、国際連合国際法委員会議長に二度選出されています。また、東京裁判を批判する海外からの声はパル博士以外にもあります。 ハンキー元英国内閣官房長官はその著『戦犯裁判の錯誤』の中で、「パル判事は絶対に正しい」と述べています。 また、アメリカのロバート・Ａ・タフト元上院議員は「勝者による敗者の裁判は、どれほど司法的な体裁を整えてみても、決して公正なものではありえない」と述べています。 ジョージ・ケナン国務省政策企画部初代部長も「そういう制裁は戦争行為の一部としてなされるべきであり、正義と関係ない」と東京裁判を非難しています。 ◆誇りを持って共存共栄の道を歩む 以上のように、東京裁判で作られた歴史認識は非常に一面的なものであり、フェアではありません。先の戦争の悲惨さだけでなく、その目的を知る事は、子供達の教育にとっても大切です。 自分を愛すればこそ他の人を愛せるように、自国に誇りを持って生きてこそ他国の文化も同様に敬う事ができるのです。 ＜参考文献＞ 東京裁判研究会編『パル判決書（下）』講談社学術文庫 佐藤和男『世界がさばく東京裁判』明成社 田中正明『パール判事の日本無罪論』小学館文庫 渡部昇一『「パル判決書」の真実』ＰＨＰ研究所 天皇陛下の生前退位と憲法9条―日本の政治家よ、今こそ高貴なる義務を果たせ 2016.08.16 ＨＳ政経塾第５期生 表なつこ ◆天皇陛下が「生前退位」の強いお気持ちを示唆 天皇陛下は、加齢によって、「国と国民のために活動し続ける」という象徴天皇としての信念を果たし続けることができなくなる懸念に対して、「生前退位」のお気持ちがあることを示されました。 このことについて、マスコミ各社が行ったアンケートでは、生前退位を容認する人が多数を占めています。 政府は、来月にも専門家などによる有識者会議を設置して、議論を始める予定です。天皇陛下の生前退位に対して国民の容認があることや、ご高齢である天皇陛下のご体調の観点からも、早急に結論を出す必要があるでしょう。 ◆国会の改憲議論に影響も ただ、天皇陛下が「生前退位」の意向を強く示されたことによって、安倍晋三首相が目指す憲法改正の論議に影響が出そうだとの報道がなされています。（8月11日(木)日本経済新聞など） 7月の参院選で、改憲に前向きな勢力が衆参両院の3分の2を超える議席を確保し、首相は9月の臨時国会から、改憲論議を始めようとしていました。生前退位を最優先課題として検討すれば、改憲議論に遅れが生じそうです。 天皇陛下の生前退位については、論点が膨大なので、今の天皇に限った特例法で対応するという手もあるでしょう。 ですが、このような話題は、本来、象徴天皇のあり方などを定めた憲法と、密接不可分な関係にあるものです。それは、先の大戦における日本のポツダム宣言受諾までさかのぼります。 ◆憲法9条と天皇制の切っても切れない歴史 ポツダム宣言は、先の大戦で日本軍の降伏を求めた文書です。日本の完全武装解除や、再軍備を可能とするような産業の禁止、また、しばらくの間、日本を連合国が占領することも規定されていました。 降伏するにあたり一番の問題は、「日本は古来より天皇が国を治め、国民はこれをたすけていく」という「国体」が護持されるかどうかということでした。 そこで、日本政府は、「この宣言は、天皇の国家統治の大権を変更するという要求を含んでいないという了解のもとに受諾する」という条件付きで受諾したのです。 そして、天皇の権限は占領軍の最高司令官マッカーサーの下に置かれることとなり、この占領時下、戦争放棄や、軍備と交戦権の否認、「国民の総意に基づく」と天皇の地位を規定した、現在の日本の憲法ができたわけです。 これが、天皇制の存続と、日本の平和憲法が、ある意味でバーター（取引）のようなものだったと言われるゆえんです。 ◆矛盾する状況にある天皇陛下のお立場 話を現代に戻します。 安保関連法案の是非に関しては国論も二分していました。 先に述べたとおり、この7月の参院選で、改憲勢力が3分の2を超えましたが、選挙戦では、改憲勢力の主体である与党自民党は、憲法改正の是非を有権者の皆さまに問うことをしませんでした。 平和憲法の制定と引き換えに「国民の総意に基づく」象徴としての地位にあり続けた天皇が、以上のような、国民の総意があると言えない状況で、平和憲法の根幹にかかわる「憲法改正の交付」をしなければならなくなる可能性がある。 これは、大きな矛盾だと言わざるを得ません。 ◆政治家は正々堂々と責任を果たせ 日本国憲法が公表された日、マッカーサーは憲法9条を指し、「これによって日本は本来その主権に固有の諸権利を放棄した」と発言しています。 日本はこのような主権のない状態をいち早く脱し、中国や北朝鮮の軍拡という、現実に迫っている国防の危機に自国で対処できる法改正を急ぐべきです。 ですが、この重大な法改正には、元首の地位が不明確である、今の憲法を改正する必要があります。 対外的に国家を代表する存在が誰かを明確にせずに、万が一軍拡を進める国々と戦争が起こってしまった場合、誰が責任を取るのか。 この点、自民党の憲法改正草案では、天皇を元首と規定しており、天皇陛下が政治責任や戦争責任を負う危険性をはらんでいると言えます。 皇室が2000年以上も連綿と続いてきた要素の一つとして、「天皇が直接政治を執らなかったこと」が挙げられると、明治天皇の玄孫である竹田恒泰氏は指摘しています。（『旧皇族が語る天皇の日本史』PHP新書） 天皇のお仕事とは、今回のビデオメッセージで天皇陛下ご自身がおっしゃっている通り、「国民の安寧と幸せを祈ること」です。 日々国民の幸せを祈ってくださり、清らかな日本の心を体現してくださっている天皇というご存在をお守りするためにも、政治家は現代日本に適合した「国体のあり方」を提示し、国民に信を問う必要があるでしょう。 また、政治家や首相が国民の安全を実質的に守る存在だと、その責任を明確に憲法に記す時期が来たと言えます。 ●幸福実現党ＨＰ 天皇陛下の「お気持ち」の表明を受けて（党声明） https://info.hr-party.jp/press-release/2016/3455/ 宗教立国・国家ビジョン https://hr-party.jp/policy/future-nation/ ●幸福の科学出版公式サイト 『今上天皇の「生前退位」報道の真意を探る』（大川隆法） https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1712 「日本の誇りを取り戻す戦い」は終わっていない 2016.08.14 幸福実現党・政務調査会 佐々木勝浩 ◆戦時中の未公開映像 8月15日、71回目の終戦の日を迎え、あらためて大東亜戦争で国の為に命を捧げられた御霊に対して心より感謝申し上げます。 さて先日、都内で戦時中の未公開のフィルム映像の上映会がありました。 スターリンやチャーチル、そしてルーズベルトの会談の模様、米軍艦側から撮影された特攻隊の突入映像、その後、米兵と牧師が水葬するシーン…。 その中には、東南アジアでB級C級戦犯の容疑をかけられた日本兵が絞首刑になるシーンもありました。 両手を縛られ丸刈りの日本兵が絞首刑台に連行される姿は、毅然としており、その笑みには、日本人としての誇りがにじみ出ていました。 映像に音声はないのですが、「自分はアジアの人たちを植民地から救うために戦ったのだ。自分が行ったことに何一つ恥じることはない」とでも言っているようでした。 ◆中韓以外のアジアの諸国は日本をどう思っているのか 戦後の日本ではマスコミが「アジアの国々に多大な迷惑をかけた。アジアの国々に謝罪しなければならない」と報道してきました。 実際に「アジアの国々に多大な迷惑をかけた」と言っているのは、中国や韓国だけです。中韓は、国民や人民の不満の矛先が自分たちの政権に向かわないよう、「反日教育」を国家の政策として行ってきた国です。 しかし、他の東南アジアのインドネシア、インドなどは、今でも日本に感謝しています。日本が欧米と戦ってくれたから、自分の国は独立できたのだと。 アジア諸国の言葉は、戦後の教育でも教えておらず、マスコミもほとんど取り上げていません。以前も紹介しましたが、再度紹介しましょう。 ぜひ、この夏休み、「アジアの諸国にはこのように日本に感謝している国もあるんだよ」と、子供たちに教えてあげてください。 【タイ】ククリット・プラモード元首相(タイの新聞『サイアム・ラット紙』) 日本のおかげでアジア諸国は全て独立しました。日本というお母さんは、難産して母体を損ないましたが、生まれた子供はすくすくと育っています。 今日、東南アジアの諸国民が、米英と対等に話ができるのは、一体誰のおかげであるのか、それは身を殺して仁をなした日本というお母さんがあったからです。 【マレーシア】ガザリー・シャフィー元外務大臣(1988/7/19 於・赤坂プリンスホテル) (日本政治家の「大戦において貴国に対しご迷惑をおかけして申し訳ありませんでした」との挨拶に対して)日本はどんな悪いことをしたというのですか？ マレー半島で南下したときの日本軍はわずか3ヶ月でシンガポールを陥落させ、我々にはとてもかなわないと思っていたイギリスを屈服させました。あの時は神の軍隊がやってきたと思いました。 日本は敗れましたが、英軍は再び取り返すことができずマレーシアは独立したのです。 【インドネシア】サンパス元復員軍人省長官(1957年来日の際の発言) 特にインドネシアが感謝することは、戦争が終わってから日本軍人約1000人が帰国せずインドネシア国軍と共にオランダと戦い、独立に貢献してくれたことです。 日本の戦死者は、国軍墓地に祀り、功績を讃えて殊勲賞を贈っているが、それだけですむものではありません。 【インド】グラバイ・デサイ弁護士会会長・法学博士――1946年 デリーの軍事裁判に参考人として召還された藤原岩市Ｆ機関長に対する挨拶(Ｆ機関とは、インドをイギリスから独立させるためにインドに協力した機関) インドは程なく独立する。その独立の契機を与えたのは日本である。インドの独立は日本のお陰で30年早まった。これはインドだけではない。 インドネシア、ベトナムをはじめ東南アジア諸民族すべて共通である。インド4億の国民は深くこれを銘記している。 (引用ここまで) しかし、近年は、中国が経済支援をバックに、東南アジアの諸国でも「反日世論」を形成しようとしています。 東南アジアの現状に詳しい識者は、あと5年もすれば、中国による「反日工作」が浸透し東南アジアの諸国も反日国家に変わると警告しています。 ◆「日本の誇り」を取り戻す戦いは終わっていない 先の大戦で日本は、西洋の植民地で奴隷扱いされたアジアの国を解放するために戦った、これは否定しようのない事実です。 日本人は、勇気があり、正義心に溢れ、愛深く、人が困っていたら黙っていられない気質を持っていました。 だから、同じアジアの同胞が白人から奴隷のように扱われている姿を見て助けずにはいられなかったのです。 インドネシアでは、戦争が終わって日本に帰ってくることもできたのに、1000人の日本人が、「自分たちはアジアの解放のために来たのだ、だからインドネシア人とともにオランダと戦う」という志を貫いたのでした。 戦後は自分の国は悪い国だと教えられてきた日本人ですが、それは戦勝国の罪を隠すために意図的につくられたウソだとしたら…。 それが、戦勝国によって日本の弁明は一切聞かず、ウソの証言も真実として採用して日本を悪者に仕立て上げた「東京裁判」です。 「正義を貫く日本の心」を子供たちに教えることが出来たら、学校のいじめがどんなにつまらないものであるかが分かるはずです。 戦後71年を経て、「日本の誇りを取り戻す戦い」は今も終わっていません。幸福実現党の「日本の誇りを取り戻す戦い」はまだまだ続きます。 慰安婦資料の「記憶遺産」登録申請を受けて（党声明） 2016.06.03 ■慰安婦資料の「記憶遺産」登録申請を受けて（党声明） http://info.hr-party.jp/press-release/2016/5615/ 韓国や中国、日本などの8つの国・地域の民間団体が連携し、慰安婦問題の関連資料を国連教育科学文化機関（ユネスコ）の記憶遺産に登録申請しました。 しかし、わが党がかねて訴えているように、「慰安婦の強制連行」は、日本を貶める意図に基づく歴史の捏造にほかなりません。 申請の可否は、2017年10月頃までに決定するとみられていますが、昨秋の「南京大虐殺」資料の記憶遺産登録と同じ轍を踏まないよう、記憶遺産の審議・登録プロセスの透明化の実現など、日本政府には万全の対応を要請します。 登録阻止に向け、ユネスコへの分担金の減額・拠出停止はもとより、脱退も辞さない姿勢で臨むよう求めるものです。 ユネスコなどの国際機関や国際社会を舞台に、中韓が反日宣伝に努めていますが、自虐史観に基づく河野・村山両談話や安倍談話、さらには昨年末の慰安婦問題を巡る日韓合意など、日本政府の姿勢こそが、反日攻勢に正当性を与えていると断ぜざるを得ません。 正しい歴史認識に基づく日本の立場を鮮明にしない限り、わが国の名誉を回復することはできません。 自虐史観談話の白紙撤回はもちろん、日本の誇りを取り戻すべく、わが党は引き続き力を尽くす決意です。 平成28年6月2日 幸福実現党 「釈党首の対談記事」と「釈党首の共著」の紹介！ 2016.05.31 下記の「釈党首」の共著と月刊誌で掲載された記事の紹介致します。 ■「月刊ＷiLL」7月号に、釈党首の対談記事が掲載！ 26日(木)に発売された「月刊ＷiLL」2016年7月号（ワック株式会社）において、特集「習近平の歴史隠し」の記事が組まれています。 この中で釈量子党首と天安門事件の「生き証人」である中国の民主活動家・方政氏との対談記事「生き証人が語る 血塗られた天安門の虐殺」がフルカラー12ページで掲載されています。 方政氏は、1989年天安門事件当時、女学生を助ける際に人民解放軍の戦車に両足を踏み潰された経験を持つ、同事件の「生き証人」で、現在、サンフランシスコに在住し、中国の民主活動家として国際的に活躍されています。 「月刊WiLL」2016年7月号は、全国書店にて販売中です。 http://web-wac.co.jp/magazine/will/ ■ロバート・D・エルドリッヂ博士と釈量子党首の共著『一緒に考えよう！ 沖縄』 https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1667 ・著者 ロバート・D・エルドリッヂ×釈量子 ・発刊元 幸福実現党 目次 第1章 反対運動の実態 第2章 普天間神話10の真実 第3章 沖縄の平和を守るために 第4章 沖縄は見捨てられていなかった 第5章 「琉球独立運動」に中国あり 第6章 沖縄のこれから、日本のこれから 第7章 幸福実現党、かく戦えり 沖縄編 在沖海兵隊元幹部・ロバート・D・エルドリッヂ × 幸福実現党 党首・釈 量子スペシャル対談。 在沖海兵隊元幹部と幸福実現党党首が、日米両国の視点から日本の安全保障と沖縄の未来を真剣に語り合う。 沖縄の左翼運動の実態を明らかにし、基地反対活動家が発信している米軍基地への誤解に対して事実を基に反論。 さらに、沖縄併合を狙う中国の新たな「歴史戦」に警鐘を鳴らす。戦後の日米安保締結や沖縄返還までの道のりも解説した、「沖縄問題」の本質に迫る一冊。 〈著者プロフィール〉 ロバート・D・エルドリッヂ 2009～15年、在沖米海兵隊政務外交部次長を務め、東日本大震災では、トモダチ作戦の立案に携わる。著書に、『だれが沖縄を殺すのか』(PHP新書)、『オキナワ論』(新潮新書)など。 〈釈量子(しゃく・りょうこ)〉 幸福実現党党首。現在、月刊「ザ・リバティ」で「釈量子の獅子奮迅」、月刊「アー・ユー・ハッピー?」で「釈量子のライング・サン」、フジサンケイビジネスアイで「太陽の昇る国へ」、夕刊フジで「いざ!幸福維新」を連載中。著書に、『命を懸ける』『太陽の昇る国』(幸福実現党)、『勝手にモージョ相談処』(青林堂)など。 ●参考「The FACT」【新刊発売記念！】エルドリッヂ博士が沖縄の偏向マスコミをブッた斬る！【前編】 https://www.youtube.com/watch?v=LkUPA6BFSEM&feature=youtu.be 日本と海外の絆 ――スリランカ編 2016.05.28 文／幸福実現党 大阪府本部副代表 数森けいご ◆インド洋の真珠 スリランカ インド南東に位置する島国であるスリランカ民主社会主義共和国。 国土は北海道の80％ほどと狭い国土にもかかわらず、スリランカにはお釈迦さまの歯が納められているという「仏歯寺」やオランダ統治時代に建造された城壁の町「GALLE FORT」など8つの世界遺産が存在しています。 米紙ニューヨークタイムスが2010年に「行きたい観光地」の１位に選んで以来、観光客が多く訪れる観光国としても有名になっています。 ◆近代的な首都コロンボ 首都コロンボでは有名ホテルも多く進出しており、ゴミもほとんど落ちていない綺麗な街並みが存在します。 スリランカは1983年から26年間にわたって内戦が続いていました。しかし2009年の内戦終結後は外国からの投資も増え、急速な経済成長をとげているのです。 このスリランカの経済発展には日本のODAが大きく貢献しています。 高速道路などのインフラや国会議事堂が日本のODAによって造られており、現地の人々の日本への感謝も強く、非常に親日的な国となっています。 ◆日本を分割統治から救ってくれた初代スリランカ大統領 日本とスリランカの関係は単純に経済的支援を行う側と受ける側ということではなく、同国の親日ぶりも近年に始まったことではありません。 両国の間には過去の絆があり、それは特に日本人が知っておくべき歴史であるのです。 実は戦後の日本を救ってくれた恩ある人々の１人がスリランカの初代大統領 ジュニウス・リチャード・ジャヤワルダナ氏なのです。 1951年のサンフランシスコ講和会議にて連合国は莫大な賠償を日本に請求しただけでなく、日本の分割統治を検討していました。 アメリカの統治案では、沖縄から九州・中国地方までがイギリス、四国は中国、中部から新潟・宮城周辺までをアメリカ、北海道・東北地方をソ連が統治するというものでした。 この会議において、当時、旧セイロン大蔵大臣であったジャヤワルダナ氏がスピーチを行っています。その内容は以下の通りです。 「日本から賠償をとるべきでしょうか。我々は権利を行使するつもりはありません。憎しみは憎しみでは消えず、愛することによってなくなります。」 会場は大きな拍手に包まれ、会議の方向性が変わり、日本は分割統治から免れたと言われています。 このジャヤワルダナ氏の対応に対し、当時の総理大臣であった吉田茂氏は「日本人はこの大恩を後世まで忘れてはならない」と語っています。 ◆日本を愛し続けたジャヤワルダナ元大統領 その他にもジャヤワルダナ元大統領がいかに日本を愛していたかがわかるエピソードが残されています。 ジャヤワルダナ氏は1996年に亡くなられたのですが、その際に元大統領が「自分の右目の角膜はスリランカ人に、左目の角膜は日本人に送ってほしい」と述べられ、亡くなられてから2年半後、群馬県の女性に角膜移植がおこなわれています。 ここには元大統領が「自分はスリランカと日本の両方の国を見ておきたい」という想いが込められていました。 なぜ元大統領はここまで日本を愛してくれたのでしょうか。 そこには、欧米列強と戦った勇気ある国である日本とその国民に対して並々ならぬ敬意があったからだと言われています。 ◆インド洋経済圏の中心に位置するスリランカ 東南アジア10か国から成るASEANが擁する人口が６億人であるのに対し、スリランカやインドなど8か国が加盟するSAARC(南アジア地域協力連合)の人口は17億人にのぼります。 スリランカはこの巨大なインド洋経済圏の中心に位置しているのです。このスリランカとの関係を強固にし、経済的連携を強めながら、中国の海洋進出など不安定要素の多いアジアにおいて日本が貢献できることは多くあるはずです。 ジャヤワルダナ元大統領がサンフランシスコ講和会議において勇気あるスピーチをされたように、日本は「正義とは何か」を考え、国際社会にはっきりと打ち出していくべき時期にきているのではないでしょうか。 憎しみを超えて、愛を取るべく、日本がリーダーシップを発揮しなければなりません。 原爆投下が戦争を早期終結させたのではない！ 2016.05.24 文／HS政経塾6期生 野村昌央 ◆近づくオバマ大統領の広島訪問 いよいよ伊勢志摩サミット終了後の5月27日、オバマ米大統領が広島を訪問します。実現すれば世界で唯一の核兵器使用国の大統領が、現職大統領としては初めて被爆地を訪れることになります。 オバマ大統領は「核兵器のない世界」について言及すると見られ、世界中が広島に注目しています。 2009年4月にオバマ大統領がプラハで核兵器廃絶の演説を行ってから7年が経ちます。その間、2010年の「核体制見直し」の表明や、イランの核開発を遅らせる合意などに取り組んできました。 しかし、今年1月に行われた北朝鮮の4度目の核実験では、北朝鮮は核の小型化に成功したとみられており、東アジア地域での核の脅威はむしろ大きくなっています。 そうした中で日米だけが核のない世界を訴えても、中国や北朝鮮は応じません。むしろ喜ぶだけでしょう。 ◆原爆投下の正当化は将来に禍根を残す 来日に先立ってオバマ大統領はNHKとのインタビューを行いました。 インタビューの中で「（広島訪問での）メッセージに広島への謝罪は含まれるか？」という問いに対し、「含まれない。戦争のさなかにある指導者は、あらゆる決定を下すとの認識が大切だ」と答えています。 「戦争における指導者の決定に対して疑問を呈し検証するのは歴史家の仕事である」とインタビューでは続けていますが、原爆投下による大多数の民間人に対しての無差別攻撃は当時においても国際法違反です。 これをアメリカ大統領が正当化することによる国際社会への影響は甚大です。確かに、現職の大統領が原爆投下の過ちを認めてしまえばアメリカ国内での若者の愛国心が揺らいでしまうなどの懸念はあります。 しかし、今後、広島や長崎のような被爆地をつくらないためにも、民間人への無差別な大量殺戮は正当性を持ちえないということをはっきりさせるべきです。 ◆日本は和平交渉を続けていた アメリカ国内では原爆投下は「戦争を早期終結させた」という見方が多数となっていますが、広島でも「原爆の惨禍は恐ろしいことだが、原爆投下によってそれ以上の犠牲者が出ずに済んだ」と認識している方が少なからずいます。 しかし、本当に原爆投下は戦争を早期終結させたのでしょうか。 フーバー元大統領が著した『フーバー回顧録』によると、1945年2月のヤルタ会談の時期に、既に日本は和平についての打診を中立国であるスウェーデン公使に要請していました。 そうした日本の動きを受けて、7月のポツダム会議が行われています。日本側に和平の準備があった事を連合国側も把握していたのは明らかです。 また、どんな事情にせよ長崎による二度目の原爆投下は必要ありません。 ◆自虐史観を脱し、抑止力としての核配備を 核兵器の惨禍を二度と繰り返さないためには、「原爆投下は民間人に対する無差別攻撃であり、国際法違反である」という認識をしっかりと持つことが重要です。 同時に、原爆が戦争の早期終結をさせたというアメリカによる国内外の世論を説得するためのレトリックを打ち返していく必要があります。（ただし、昨年夏の米国内の調査では、若年層のうち45%が「原爆投下は間違いだった」とした。） 真に「核兵器のない世界」を目指すのであれば、日米の協力関係が不可欠です。 公正な歴史認識を持つことによって、日本は「過去に原爆を落とされても仕方ない悪行を行った国」という戦後のレッテルから解放されなければなりません。 そして主権国家として明確に自主防衛体制を築きつつ、日米同盟の片務性を解消するべきです。さらに独裁国家の核の暴発を防ぐための核抑止力を持つ必要があります。 日米が同盟国としての協力関係を堅持することで、真の平和と正義の実現を担っていく土台が整っていくものであると信じます。 この国に精神的支柱を打ち立て、宗教立国の建設を！ 2016.05.20 文／幸福実現党・群馬県本部副代表 安永あきら ◆波間を漂う「くらげ」のような日本 今年は、戦後71年。この間日本は経済成長に奔走してきました。しかし、大切な国家としての精神的支柱を失い、まるで波間を漂う「くらげ」のような日本人を生みました。 当然、政治の世界も他国の反日プロパガンダに敗けて、自国の考えを発信できずに波間を漂っているようなものです。 このままでは未来展望を失ったまま、この国を青年たちにバトンタッチするしかありません。「誇りと自信」を失ったままでこの日本を次世代に渡すのか・・・いやそうであってはなりなりません。 ◆宗教立国の建設を 幸福実現党は、北朝鮮によるミサイル発射があった7年前、国難迫る中、「日本危うし」というテーマを掲げ立党しました。その時、国防を訴える政党はありませんでした。 幸福実現党が警告してきたように、日本を取り巻く国際情勢は、北朝鮮の核実験やミサイル発射、中国の軍事的台頭し、国内では消費増税等による経済失速のさなかにあります。 民主主義にも、よい点はありますが、その反面、大衆迎合型の政治に陥りやすい面もあります。 戦後は「神仏」の姿が見えなくなっていますが、民主主義の上に神仏を敬う徳治主義的な側面を上乗せする発要があります。神仏の存在を前提とした民主主義国を創りたいと考えています。これが宗教立国ということです。 ◆敗戦後の日本人悪人説を払拭する時 戦後、GHQの日本占領政策は日本文化・風習を破壊し憲法まで押し付けてきました。 結果、日本の武士道精神の死生観も打ち壊され、素晴らしき日本人の精神的支柱も失われ、骨抜き国民を創り出されてきたのです。 日本に反軍国主義の共産主義、社会主義の毒水が流れ込み、指導者･文化人・教育者・政治家・企業家が誕生し、企業労組や日教組などが繁殖していきました。 結果、戦後の教育の中に唯物的な思考が流れ込み、宗教教育などは一掃され、心の荒廃が進み自殺者が増えてきたのです。 こうして戦後の国民は、日本人としての誇りも自信も失い、この世的な生き方のみに翻弄され、自己中心的な人生観に疑問を持つことも無く生きてきました。 ◆東京裁判史観は捏造されたデタラメな歴史観 大東亜戦争は本当に侵略戦争だったのでしょうか。原爆は戦争を早く終わらせる為だったのでしょうか。南京大虐殺は、慰安婦の強制連行は・・・など疑問が限りなく湧いてきます。 多くの国民は、「日本悪し」のデマ宣伝に気付いていません。ましてや「３S作戦」（3Sとはスクリーン、セックス、サウンドにこと）を押し付けられ、退廃文化が日本人の魂まで骨抜きにしました。 戦後間もないころは、日々の生活を生きていくだけで精一杯で多くの国民は気がつくわけも無かったのです。 教育もしかりです。極東軍事裁判（東京裁判）は正しい裁判であったのでしょうか。国民は有無も言えず捏造歴史を学ばされてきました。 マッカーサーもGHQも今は存在しません。しかしマッカーサーの敷いたレールの上を左翼マスコミが、左翼政党がしっかり引き継いでいます。 ＧＨＱにより放たれた指導者･文化人・教育者・政治家・企業家によって傀儡日本人による洗脳が現在まで続いているのです。 押し付けられた矛盾だらけの憲法を「平和憲法」と偽って憲法を守れとプロパガンダを繰り返し、自分の国を愛する事を忘れてしまった子供たちが出来上がってしまいました。 幸福実現党は、自虐的歴史観の一掃、矛盾だらけの憲法を改正し、東京裁判まで遡のぼって歴史の見直しを求めて参ります。 すべてを表示する « Previous 1 2 3 4 5 … 30 Next »
