Home/ 歴史認識 歴史認識 マスコミが伝えるべき北朝鮮「人権蹂躙」の真実 2014.03.02 h4 class=”padding-top-xlarge”>文/政務調査会チーフ 小鮒将人 ◆映画「北朝鮮強制収容所に生まれて」が公開中！ 3月1日より東京都内で映画「北朝鮮強制収容所に生まれて」が公開されています。 この映画はタイトル通り、生涯出ることができないと言われる北朝鮮の「完全統制区域」で、収容者同士による結婚によって生まれた申東赫（シン・ドンヒョク）さんの壮絶な生涯を描いたドキュメンタリー映画です。 この中でシンさんは、生まれながらの「政治犯」として扱われます。最初の記憶は、公開処刑の銃声の音で、食事はわずかなトウモロコシと白菜汁。空腹に苦しみながら6歳で炭鉱での重労働に繰り出されます。 最も悲劇的なシーンは、家族同士の監視を義務付けられ、シンさんは14歳の時に母親と兄を「脱走を企てている」と密告し、その結果、目の前で母は絞首刑に、兄は銃殺刑に処される部分です。 映画「北朝鮮強制収容所に生まれて」公式webサイト http://www.u-picc.com/umarete/ ◆釈党首とシンさんが対談 いわば隣国ともいえる北朝鮮の実態について描かれているリアルな映像に、愕然とされると思いますが、映画公開に合わせ来日した機会に、幸福実現党の釈量子党首が、シンさんと対談を行いました。 「ザ・リバティweb“釈量子の獅子奮迅特別版”」では、その対談の様子を読むことができます。 「北朝鮮強制収容所に生まれて」に出演の脱北者 申東赫氏スペシャル対談 – 釈量子の志士奮迅 http://the-liberty.com/article.php?item_id=7405 釈党首は、6年前にこの原作を発刊直後に読んでおり、今回の対談をすることに不思議な縁を感じていたそうです。 この中で、奇跡的な脱出をしたシンさんが、今何を感じているのか、これから何を行いたいのかがよくわかります。 そして、今、日本が当たり前のように享受している「自由」という価値観が、飛行機で日帰りできるほど近くに存在する国家であるにもかかわらず、まったく通用していないという事実を改めて痛感することができます。 ◆「自由」のない北朝鮮で起きる悲劇の数々 この映画ではマスコミで報じられていない北朝鮮の実態が明らかになっています。そして、今この時にも、シンさんが体験した人権蹂躙が国民に対して起き続けているのです。それは、金正恩氏以外のすべての北朝鮮国民に当てはまります。 昨年末、北朝鮮のナンバー2と言われた張成沢(チャン･ソンテク)氏が突如逮捕、公開処刑されたショッキングなニュースがありました。 現在、この張氏の後にナンバー2となったのが、崔竜海（チェ・リョンヘ）氏といわれているのですが、3月1日付「朝鮮日報」web版によると、なんと崔氏がすでに監禁されているらしい、というのです。 この他に、国防の観点からも見逃せないニュースとして、2月27日、北朝鮮が短距離ミサイル４発を日本海に向けて発射した事もあげられます。 この国には、私たちが当たり前のように思っている近代的な法治主義という考えがなく、いわゆる「人治主義」が堂々とまかり通っていることがわかります。 こうした実態については、残念ながら日本のマスコミはあまり報じることがなく、わずかに拉致被害者や、そのご家族の動向だけが明らかになるだけです。 ◆国益に基づいた報道が始まったNHK――籾井会長に支援の声を！ 残念ながら、戦後一貫して日本のマスコミは、国益を目指す報道が少なかったといえます。特に「公共放送」と称して国益から外れた放送を行っても何ら反省の色を見せることがなかったNHKには、勇気を持った報道姿勢を示していただきたいのです。 そうした意味で、はっきりと国益を念頭においた経営判断を行う籾井新会長には、大きな期待を寄せるものです。 残念ながら、マスコミや国会では、現時点でも籾井会長に対しての批判は続いています。私は、マスコミとして問われるべきは、その放送の中身であるべきであると思います。そしてその内容がマスコミの使命に基づき、国益に則ったものであれば、逆に賞賛すべきではないでしょうか。 例えば、最近の事例を言うと、2月28日の朝のNHKニュースで、日本統治下の台湾で甲子園に出場し、準優勝した「嘉義農林」のことを伝えた親日的な映画（「KANO」）が上映されると報道していました。 これは、当時の日本の台湾統治の中で、台湾の人たちに対しても尊重する気持ちがあった事実を伝えるもので、国益にかなった報道です。こうした傾向が出てきたことは、籾井会長の影響であると思われ、賞賛すべきことではないでしょうか。 もし、皆さんがご覧になって国益の立場からよい報道、番組があれば、遠慮なくNHKに激励の電話を入れていただきたい。これが籾井会長のマスコミ改革を押し進めることにもなるのです。 ◆すべては一人ひとりの幸福のために 私たち幸福実現党は宗教政党として、今後も広く北朝鮮の実態を国民に伝え、また、人権蹂躙がまかりとおっている現状をそのままにしてはいけないと考えています。 それは、一人ひとりが仏の子として大切な存在である、と考えているからです。 日本国民の生命や財産を守る立場から、また、北朝鮮の国民も同じ人間であるという宗教的人道的な視点から、弊党としても北朝鮮の悲劇の実態を全世界に広め、あるべき民主的な体制移行を求めていく活動を展開してまいります！ いわゆる「従軍慰安婦」を検証し、今こそ日本は世界に発信せよ！(２) 2014.03.01 文/幸福実現党政務調査会 佐々木勝浩 ◆河野談話――政府検証チームを設置へ 28日、菅官房長官は衆院予算委員会で、慰安婦募集の強制性を認めた平成5年の「河野談話」をめぐり、作成段階で韓国側とすり合わせを行った経緯を調査する「検証チーム」を政府内に設置することを明言しました。 ※2/28産経「政府検証チームを設置 官房長官が明言本人聴取も排除せず」 http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140228/plc14022821370024-n1.htm 菅官房長官は、記者会見で、検証内容は「国会から要請があれば提出する」とし、検証過程で河野氏への聴取も排除しない考えも示しています。これはこれまでの政府の立場からすれば大きな前進と言えます。 ちなみに、弊党が取り組んでいる「『河野談話』の白紙撤回を求める署名」運動は、3月1日現在、党本部に到着している数は、約2万9000筆です。現在も全国で活動中ですが、皆様の精力的な活動にこの場をお借りし心より感謝申し上げます。 この活動は4月5日まで取り組み、内閣府を通して安倍首相宛に提出致します。 「『河野談話』の白紙撤回を求める署名」ご協力のお願い http://info.hr-party.jp/2013/2524/ 韓国は、いわゆる「従軍慰安婦」の嘘を世界に吹聴し日本包囲網を形成しようとしていますが、今回は、「従軍慰安婦」を広めたのは、実は日本人だった！――ということを明らかにします。 ◆「従軍慰安婦」――吉田清治著「私の戦争犯罪-朝鮮人連行」の捏造 「従軍慰安婦問題」がクローズアップされるきっかけとなったのは、1983年に発刊された吉田清治著『私の戦争犯罪-朝鮮人連行』(三一書房)です。 この中で吉田氏は「日本の軍人が韓国の済州島で、赤ん坊を抱いたお母さんや若い未婚の女性を狩り立て、あたりかまわずトラックで連行した」と「日本軍による慰安婦の強制連行」を記述し、日韓に衝撃を与えました。 ところが、これに疑問に思った1989年8月14日、韓国済州島の地元紙『済州新聞』が地元で取材した結果、「『私の戦争犯罪』は捏造」(強制連行の事実は無かった)と報じました。 更に1992年3月、現代史家の秦郁彦氏が、吉田氏の「慰安婦狩りを行った」という証言について済州島で現地調査を行いましたが、まったく裏付けは取れませんでした。 当時を知る島民は「この島（済州島）で人間狩りが起こったら大騒ぎになって誰でも知っているはずだが、そんな話は聞いたことすらない」との証言をした。 (文藝春秋『昭和史の謎を追う』1993年3月号)。 追い詰められた吉田氏は「本に真実を書いても何の利益もない」「人間狩りを行なった場所がどこであるかについては創作を交えた」と捏造を認めました。(『週刊新潮』1996年5月29日号)。 吉田氏の証言は、つじつまが合わなくなり、場所はわからないと誤魔化しましたが、その後どこの場所だったかの訂正もしていません。 ◆当時「慰安婦」はいたが、「従軍慰安婦」はいなかった 吉田氏が悪質な点は、事実を捏造したばかりではなく、いかにも軍が慰安所を経営していたように見せるため「従軍慰安婦」という言葉をつくり上げた点です。 当時「従軍記者」はいましたが、その「従軍」と「慰安婦」(民間業者が運営)を結び合わせて、あたかも日本軍が韓国人女性を慰安婦として強制連行し連れまわしていた印象を抱かせるイメージをつくり上げたのです。 もちろん、当時「慰安婦」はいましたが、当時「従軍慰安婦」という言葉はなく、戦後になって日本人が意図的につくり上げた言葉だったのです。 このように自国を貶める行為を日本人自身がやったというこの事実を見逃してはなりません。 次回は、「日本軍は、韓国人女性をセックス・スレイブ(性奴隷)にした」という認識について、実は「セックス・スレイブ(性奴隷)」という言葉をつくったのも、広めたのも、韓国人ではなく日本人だったという事実を明らかにします。 「海洋大国・日本」―新たな国家ビジョンと安全保障【連載第１０回】(最終回) 2014.02.28 文/幸福実現党総務会長兼出版局長 矢内筆勝 《日本よ、誇りを取り戻し、新文明創造の気概を持て！》 ◆日本の国防 今回の論考では、日本がいかに膨大なエネルギーと鉱物、食料資源に恵まれた夢のような国家であるのかを紹介しました。 そして、その「宝の山」を、隣国中国が凄まじい勢いで軍事力を増強させ、奪取せんとしている事実を明らかにし、如何にすれば、その国家的な危機から、日本が国家と、国民の生命、財産、安全を守れるのかを述べてきました。 結論として述べておきたいのは、21世紀のアジアと世界の平和と安全、自由と民主主義を守るために、日本人は今こそ、本来の自信と誇りを取り戻し、自らの使命と責任を果たさなければならない、ということです。 ◆日本の誇りを取り戻せ！ 戦後日本人は、アメリカの占領政策の一環として、日本は戦前アジアを侵略した悪い国家であるという「自虐史観」を植え込まれてきました。 その結果、日本はかつての自信と誇りを失い、安全保障すら他国に委ねて経済的な繁栄のみを追い求めるという、属国的な「商人国家」の道を歩んできたのです。 しかし、そうした「日本悪玉説」は、占領国や日本を憎む一部の周辺諸国のプロパガンダに過ぎません。かつて世界は、16世紀から500年もの長きにわたって、白人列強の人種差別と植民地政策によって蹂躙されていた歴史があります。 白人優位説のもと、有色人種は人間として扱われず、まるで牛馬のように使役され、奴隷にされ、虐殺され、収奪されていました。 そうした暗黒の時代を打ち破るべく、立ち上がった誇り高き国家、国民こそ、日本でした。そのために先の大戦では実に３００万人もの国民の尊い命が失われましたが、その結果、東南アジアの植民地は欧米の植民地から独立できたのです。 これを機に世界は人種差別を撤廃へ舵を切り始めました。人間が人種を問わず平等に扱われるという理想が実現したのです。 ◆日本人の使命 この「人類の平等」という日本人の確信は、数千年の歴史の中で培われた仏神への信仰と、人間がその仏神によって創られたという、「仏の子」「神の子」であることへの、確信から生まれたものです。 日本人は、そうした仏神への信仰と、そこから生じる普遍的価値を実現するために、武士道精神を持って、身を挺して戦い、新しい時代を拓いたのが、明治維新以降の日本の真実の歴史です。 そして今、世界の覇権大国であったアメリカが財政・国内問題によって、世界の警察を止め、その影響力を急速に失いつつある今、時代は再び、日本がアジアの自由と繁栄の擁護者、盟主として、新しい使命を果たすことを求めています。 その「使命」が如何に大きなものであり、仏神の意を受けたものであるか－－それは、この時期に合わせたように、国連海洋法条約が制定され、日本の排他的経済水域内に、他国から見れば垂涎の的以外の何ものでもない、膨大なエネルギー資源の存在が明らかになってきたのです。 ◆太陽の昇る国、日本 そうした日本の歴史的使命の観点に立って考えれば、眼前に迫る中国の脅威も、日本が独立国家として目覚め、国家としての気概と武士道精神を取り戻すために立ち現れた「砥石」に過ぎません。日本を「本物のリーダー国家」たらしめるために、天が与えた試練であると捉えることができます。 日本はいよいよ、戦後に捏造された自虐的で捻じ曲げられた歴史観を払拭し、真実の国家と民族の誇りと自信を取り戻さねばなりません。 そして一国平和主義ではなく、アジアと世界のために貢献するという本来の使命を自覚して、雄雄しく立ち上がらなければならない秋（とき）を迎えているのです。 日本が再び「太陽の昇る国」として、光輝く時代を創るために、必要なエネルギーや資源も、国際政治の舞台も、そして方法論もすでに与えられています。 あとは、「やるか、やらないか」――私たち日本人一人ひとりの意識と自覚、そして行動にかかっているのです！ いわゆる「従軍慰安婦」を検証し、今こそ日本は世界に発信せよ！(１) 2014.02.26 ◆河野談話――韓国元慰安婦証言の裏付け調査なし 文/幸福実現党政務調査会 佐々木勝浩 慰安婦募集の強制性を認めた平成5年の「河野談話」について、2月20日の衆議院予算委員会で、当時事務方のトップであった石原信雄元官房副長官は、韓国元慰安婦16人の聞き取り調査について、裏付け調査をしなかったことを明らかにしました。(2/21産経) 普通は日本の警察でも、犯罪に対する証言を得れば、裏付け捜査をするものですが、言わば聞き取り証言のみで調査検証することなく日本の非を認め、日本政府は韓国に謝罪してしまったのです。 これは、当時を真面目に生きていた先人に汚名を着せ、また日本の国民の血税から韓国に賠償することでもあり、汗水を流して働いてきた私たち日本国民を本当にバカにしています。2月25日産経新聞の世論調査では、「河野談話を見直しすべきだ」との回答が58％に達しています。 ◆中韓が仕掛ける日本包囲網 また「慰安婦問題」と安倍首相の「靖国参拝」も絡めて中国と韓国は、日本の悪玉史観を世界に吹聴して日本包囲網を形成しようとしています。 2020年には、東京オリンピックもありますが、中韓が世界を巻き込んで東京オリンピックをボイコットという筋書きも否定はできません。 これまで日本は韓国に対しても反論してきませんでしたが、「否定しないことは認めたこと」になる国際社会で、「言挙げしない」ことが美徳とされてきた日本文化が、さらに日本の立場を悪化させています。 いま、日本の汚名を払拭できなければ、東京オリンピックを起点とした2020年以降の「ゴールデン・エイジ(「日本の黄金時代」)の到来にも悪い影響を与えてしまいます。 日本の国際的信用を失えば、今後日本から発信される「発言」「思想」「宗教」までも信頼されなくなるでしょう。「河野談話の白紙撤回」は、まさに日本の国際社会での信用回復までつながっているのです。 そこで、この「慰安婦問題」について世界に説明する立場から論点を整理しておきます。(英訳し世界に発信することも考えています。) ◆韓国の言い分――「日本は韓国人女性を20万人強制連行した」 反日を国策とする韓国は、たとえば1997年に韓国で使用されている国定歴史教科書のうち中学校の教科書で、「女性までもが挺身隊という名でひいて行かれ日本軍の慰安婦として犠牲になった」と子供たちに教育しています。 さらに高校の韓国の教科書にも「女性たちまで挺身隊という名でひいて行かれ、日本軍の慰安婦として犠牲になった」と記載されています。(参考：平成9年3月12日参議院予算委員会答弁) こうして韓国は「従軍慰安婦問題」で日本を謝罪に追い込み賠償請求の「外交カード」として使うようになりました。 ◆工場で働く「女子挺身隊」を「強制連行し慰安婦にした」と捏造 しかし歴史的真実は、日本軍が「韓国人女性を20万人強制連行し慰安婦にした」事実はありません。 当時、男子が兵隊として戦場に行っているので、若い女性を動員して工場で働いてもらいましたが、それを「女子挺身隊」といいます。その「女子挺身隊」を、韓国は「強制連行して慰安婦にした」と教えているのです。 そもそも、海外に配置された日本軍はアジア・太平洋全て合わせて約355万人で、20万人もの慰安婦が「従軍」していたということはあり得ない数字です。 米国議会調査局の報告書でも2007年、「日本軍による女性の強制徴用」について以下のような趣旨の見解を示しています。 「日本軍はおそらくほとんどの徴募を直接に実行はしなかっただろう。とくに朝鮮半島ではそうだった」「日本軍による20万人女性の性の奴隷化という表現で非難する日本軍による組織的、政策的な強制徴用はなかった」(2007/4/12産経新聞) 以上が韓国の言い分で、「日本は韓国人女性を20万人強制連行した」は、韓国側の捏造であり、歴史的事実とは異なります。 実は、韓国が捏造し日本を追い込むことについても許せないことですが、実は、日本人自らが、韓国の言い分を勢いづかせる捏造をしています。 次回より、日本人が捏造した「従軍慰安婦」「セックス・スレイブ(性奴隷)だった」について反論を加えます。 零戦と日本人――特攻の精神～特攻に散華した英霊に畏敬の念を込めて(４) 2014.02.25 文/岐阜県本部副代表 河田成治 【「大和魂」の復活】 ◆今、なぜ、「永遠のゼロ」なのか？ 映画「永遠のゼロ」は、死生観とは何か？家族や愛する人を護るとはどういうことだったのかを考えさせてくれる、素晴らしい作品でした。 わずか70年前に、命を散らして戦った私たちの先祖がいたこと。その事実を自らに付きつけて未来を照らすことが、これからの日本の繁栄のために、どうしても必要であると思います。 先人の示された「武士道」「大和魂」。かつて明治期に活躍した新渡戸稲造先生は、ベルギーの学者に、「日本には宗教教育がないのに、どうやって道徳を教えているのですか？」と聞かれたことがきっかけで、日本人には「武士道」があると気づき、世界に「武士道」の精神を広めました。 「武士道」は日本精神であったと思います。江戸時代は江戸幕府への忠義として、明治以降は、天皇を通じて、日本の神々への尊崇と信仰が、行動規範の根幹にありました。 戦後、徹底的な日本神道への弾圧がかかると、「武士道」は会社への愛社精神と変身して、日本が大発展する精神的柱となりました。 しかしバブルの崩壊とともに、終身雇用制が失われ、転職が当たり前となり、フリーターが珍しくなくなったことで、最後の「武士道」の火が消えたのではないかと考えています。 これがバブル崩壊後に「失われた20年」と言われるような、日本が漂流した真の原因ではないでしょうか。特攻隊員の死を無駄にしないためにも、私たちは、次の世代に繁栄した日本を残す義務があります。 日本人が精神的主柱を打ち立てること。これは単なるモラルの問題ではなく、これからの未来を拓くための重要な根幹であると思います。 ◆いまこそ、日本人の誇りと気高い「大和魂」を復活させるとき 特攻隊員の遺志は、日本の繁栄となって一部は報われた、とは思います。しかし、大和魂は、戦後教育とバブル崩壊で消え失せました。 本当に残すべきは、日本人としての誇りであり、大和魂であると思います。 いま、なぜ、「永遠のゼロ」が流行るのか？それは神々による、日本人としての気概、「大和魂」「武士道」精神を取り戻せという指導が臨んでいるように感じてなりません。 「永遠のゼロ」のような小説や映画のヒットは、偉大なる日本精神が復活していく予感を感じさせます。 また岐阜県は、特攻潜水艦である「回天」を考案し、自らが「回天」に乗り込んで初の殉職者となった黒木少佐の出身地です。黒木少佐は、出身地である下呂市の神社に祭られています。 私たち国民は、日本を支えてこられた諸先輩への心からの尊敬と、日本は素晴らしい国であるとの認識を持つべきです。 また、国防の危機に際しては、命がけで護ってこられた日本を、今度は私たちが護り切ることが求められます。そのためには、憲法9条の改正と集団的自衛権がどうしても必要です。 政府には、一刻も早く国防体制を整え、アジアや世界のリーダー国として、充分な責任を果たしていくことを望みます。 そして、私たちも偉大なる先人を輩出し続けてきたわが国を、本当の意味で「神国・日本」にすべく努力精進して参りたいと思います。 「海洋大国・日本」―新たな国家ビジョンと安全保障【連載第９回】 2014.02.23 文/幸福実現党総務会長兼出版局長 矢内筆勝 《海洋開発と「太平洋自由連合」構想》 前回は、国防の面で、中国のミサイルから日本を守るためには、具体的にどのような「抑止力」が必要か論じましたが、今回は外交の側面から「海洋開発」を見据えた「太平洋自由連合」構想について紹介します。 ◆海洋開発と「太平洋自由連合」構想 まずは、日本は早急に日本の領海、排他的経済水域内の資源とエネルギーの調査・開発を、国家プロジェクトとして、総力を挙げて推進することです。 日本はこれらの海底に眠るエネルギー・資源を世界に先駆けて開発し、新産業としての海洋資源産業を立ち上げ、「資源大国日本」へと変貌を遂げなければなりません。 日本は海洋資源調査船や地球深部探査船、海中ロボットなどにおいては、世界屈指の高い技術力も有しているものの、これまで資源を海外から輸入に依存していたために海洋資源開発技術において、欧米に大きく水をあけられています。 そこで今回は、技術開発や安全保障強化の観点から、日本の領海、排他的経済水域内と太平洋での、日本とアメリカを中心とした環太平洋諸国との共同開発プロジェクトを提案します。 日本単独の開発だけでなく、広く日本の海洋権益が及ぶ海域での海洋開発に、アメリカやオーストラリア、ＡＳＥＡＮ諸国の外国企業に事業への参加と投資を呼び掛け、「自由主義先進国との共同プロジェクト」とすることです。 ◆南満州鉄道の教訓 かつて日露戦争直後に、満州の権益をめぐって、アメリカの鉄道王ハリマンが、日本に南満州鉄道の日米共同経営を提案してきました。 一旦は、首相・桂太郎、元老・井上馨、同じく伊藤博文、財界の渋沢栄一らが協同経営の予備協定まで結びましたが、当時の外相・小村寿太郎が猛烈に反対し、同協定は破棄されました。 これが、アメリカの怒りを買って、日米の亀裂を生み、その後の排日運動や日英同盟の破棄、日米戦争へとつながっていったのです。 上智大学名誉教授の渡部昇一氏は、このハリマン事件について、「もし、『ハリマン構想』がそのまま実現していたら、その後の日本の運命は大きく変わっていたであろう」と述べています。 (『まさしく歴史は繰りかえす―今こそ「歴史の鉄則」に学ぶとき』 渡部昇一著 クレスト社) 日露戦争でロシアに勝ったとはいえ、中国大陸からロシアの勢力が消えたわけではなく、ロシア軍はなお北満州に展開し、南下の機会を狙っていました。 この状況的をみても、日本一国で南満州鉄道を維持するのは、軍事的にも財政的にも大きな負担がかかります。もし、ロシアが南満州を狙って南下しようとすれば、アメリカはロシアに圧力をかけるでしょう。つまり日米合弁で鉄道経営をすることは日本の「安全保障」にもつながるのです。 アメリカにとっても『ハリマン構想』は意義あるものでした。なぜなら当時、シナ大陸に進出していたのはイギリス、フランス、ドイツ、日本といった国々であり、アメリカは大陸に利権を有していなかったからです。 『ハリマン構想』を日本が受け入れた場合、賛成外交面からみても、アメリカは日本との友好関係を重視せざるを得ません。 ◆環太平洋自由主義諸国との「防衛と繁栄のための共栄圏」構想 当時の「満州」を「南シナ海、東シナ海、西太平洋」に、当時の「ロシア」を「中国」に置き換えれば、状況は現代も同じです。 中国の狙う「資源の宝庫」を、可能な限り、日米とアジア諸国が共同参加する開発プロジェクトにすることで、一帯を、アメリカを引き込んだアジアと環太平洋自由主義諸国との「防衛と繁栄のための共栄圏」とすることが可能となります。 次回最終回では、これまで論じてきたことを踏まえて「日本よ、誇りを取り戻し、新文明創造の気概を持て！」と題してお送りします。 自由と未来を守るために、日本は台湾を守りぬけ！ 2014.02.22 文／HS政経塾１期生 兵庫県本部副代表 湊 侑子 ◆急速的な中台の接近 1949年の分断以来初めて、2014年2月11日に中国と台湾による公式な会談が開かれました。 中国と台湾は、お互いに相手の主権を認めておらず、今までは民間の窓口を通じて、経済分野における交流を行っていました。しかし、今回の会談は、中台双方の主管官庁トップ（閣僚級）同士によるものであります。 今年秋に中国で開かれるAPEC首脳会議における習近平と馬英九による首脳会談、そしてその後の台湾の香港化、緩やかなる台湾併合を狙う中国にとって、大きな一歩を進めた形となります。 ◆中国包囲網を形成するためのTPP参加をうながすアメリカ 一方でアメリカは、台湾が中国に吸収されることを恐れ、中国牽制を狙い台湾のTPP加盟に向けて、台湾当局との調整を加速しています。 元来、馬政権はTPP参加を2020年までの目標としていましたが、最短であれば台湾のTPP合流が2015年中に実現する可能性も出てきています。（2014.2.17 読売『米、台湾加盟へ調整急ぐ』） 中国の反対によって、国際協定に参加するのが難しい台湾にとって、中国が参加しない国際協定であるTPPは、世界に台湾の存在をアピールする千載一遇のチャンスであります。 ただし、北京政府は台湾のTPP参加表明に対して、「台湾のTPP加入と、中台間で締結された両岸経済協力枠組協議（ECFA）は相互排他的なものである」（2012.2.15 Council on Foreign Relations）と警告しています。 台湾のTPP参加諸国への総輸出額は全体の25％を占める一方で、中国・香港へは全体の40％に上るため、台湾は今後難しい選択を迫られるだろうと考えられます。 ◆別れるに別れられないカップル？ 中国と台湾 現在の台湾・中国の関係は、離れるに離れられないカップルのようです。 女（台湾）が男（中国）に「将来は結婚する（併合を受け入れる）しかないと思うけれど、家庭内暴力だけはやめてね」とお願いしている状態です。 男は「わかってるよ、当たり前じゃないか。香港をみたらいいよ、ちゃんと自由があるだろう？」と答えますが、男の過去の言動を考えると、女が結婚後に悲惨で壮絶な生活を送ることになることは明らかです。 現に、「一国二制度」を導入し、50年間の自治を与えられた香港の自由と民主主義は中国共産党の独裁の手に落ちかけています。 ある香港人は言います。「台湾に頑張ってほしい。中国が香港の自由を尊重するのは台湾問題があるからだ。台湾を併合した後は、香港は好きなようにされるだろう」と。 2011年の調査によれば、台湾の未来について、永遠に現状維持か現状維持後に決定するべきだと考えている人が全体の6割、独立を支持する人は２割にとどまります。（台湾政治大学選挙研究センター調べ） しかし、大陸に隣接する小さな国が、現状を維持できる可能性はどの時代においても極めて低いものです。命運を賭けた選択をすべき時期が、近づいてきているように感じます。 ◆日本が台湾とアジアの平和を守るためにできること 台湾の南側にあるバシー海峡は、日本にとってエネルギーや食糧を運んでくるための命の道であります。中国によってこの海峡を封鎖されることになれば、日本だけでなく、韓国や東南アジア諸国も息の根を止められ、中国の支配下に入らざるを得なくなります。 そのためには、台湾と自由主義国家とのつながりを強め、台湾併合を阻止しなければなりません。 日台間の漁業協定が締結された今、さらなる関係強化を図るために日本がとるべき政策としては、 ①日台間の自由貿易協定（ＦＴＡ）、経済連携協定（ＥＰＡ）の締結 ②TPPの早期締結と、台湾のTPP参加への後押し ③集団的自衛権の容認 ④いざというときに台湾を守るための、日本版「台湾関係法」の制定 ⑤台湾の国連復帰への後押し、台湾の国家承認 などが考えられます。 今の日本は、急速に軍事費を拡大し、周りの国を脅かしている中国という国が隣にあるにもかかわらずその現実には目をつぶり、妄信的に平和・反核・反軍事力信仰をしている状態にあります。 そろそろ現状を見なければ、第一次世界大戦による甚大な被害への反省と恐怖から、「あらゆる戦争に対して無条件に反対する」という平和主義を唱えた結果、ヒトラーを野放しにしてしまったヨーロッパのようにならないとも限りません。 中国や国内の平和主義者たちの反発は避けられませんが、地理的にも歴史的にも、縁が深い国台湾を守ることは、私たちの自由と未来を守ることに他なりません。 台湾自身に、「野蛮な中国よりも、頼りがいのある日本を」と選んでもらえるような国に、日本自身が変わっていかなければならないと感じています。 「河野談話」撤回の好機―今こそ国民の声を上げよう！ 2014.02.21 文/政務調査会チーフ 小鮒将人 ◆「河野洋平官房長官談話」の作成過程の証言 2月20日、衆議院予算委員会において「河野談話」作成時、官房副長官として、とりまとめの実務責任者であった石原信雄元官房副長官が参考人として、その作成過程について証言を行ないました。 石原元官房副長官の証言から、慰安婦募集の強制性を認めた平成5年の「河野洋平官房長官談話」の作成過程についてまとめてみると、以下の３点になります。（2/21産経新聞ウェブ） （１）日本軍や官憲が強制的に女性を募集したという客観的資料はない （２）談話は韓国での元慰安婦16人への聞き取り調査に基づくが、裏付け調査はしていない （３）談話は軍や官憲の直接的指示での募集（強制連行）を認めたわけではない 大手マスコミでもこの石原氏の証言を大きく報道し、「大川談話」に記載されているとおり「河野談話」について、『これは歴史的事実として根拠のない風評を公式見解としたもの』である事が明らかになりました。 ※「大川談話」 http://special.hr-party.jp/policy2013/okawa-danwa/ ◆日本、「元慰安婦証言」を検証へ 今回の証言を受け、政府でも菅官房長官が「河野談話」の根拠となった韓国人元慰安婦の証言内容を検証する政府チームの設置検討を表明しました。 例えば、犯人を捕まえる際でも、嘘の証言をそのまま信じて、逮捕したら大変な問題になります。まさに「河野談話」は、韓国の元慰安婦の証言が本当であるとして100％信じて日本の罪を認めてしまったのです。 ところが韓国外務省は、この動きに対して「これまで日韓関係の基礎となっていた正しい歴史認識の根幹を崩すことに等しい」と反発し、検証作業の中止を求めています。 この発言は、元慰安婦の証言の中に捏造が含まれていることを韓国側が認めているようなもので、韓国の主張が国際社会の常識から大きく逸脱していることが明らかになりつつあります。 以上のとおり、私たち幸福実現党の活動を通じて、「河野談話」の実態が明らかになり、また、マスコミが今回の証言を報道したことで、その真実が明らかとなりました。 まさに、今こそ「河野談話」の白紙撤回を通じて「日本の誇りを取り戻すべき」チャンスです。 現在、幸福実現党では「『河野談話』の白紙撤回を求める署名」運動を、全国一斉に展開しております。 日本の誇りを取り戻すためにも、一人でも多くの方々のご理解・ご協力をお願い申し上げます。 ■「『河野談話』の白紙撤回を求める署名」 ご協力のお願い http://info.hr-party.jp/2013/2524/ 百田尚樹氏を「歴史修正主義者」と断罪するマスコミ報道を糺す！ 2014.02.18 文/幸福実現党岐阜県本部政調会長 加納有輝彦 ◆ＮＨＫの取材に難色を示した米大使館 ＮＨＫがキャロライン・ケネディ駐日米大使のインタビュー取材を米大使館側から事実上拒否されていたことが14日、複数の関係者から明らかになりました。（2/14共同通信） その理由は、2月3日、ＮＨＫ経営委員を務める作家の百田尚樹氏が都知事選に立候補した元航空幕僚長の田母神俊雄氏の応援演説をした際の「東京裁判や南京大虐殺をめぐる発言」にあります。 百田氏は、米軍による東京大空襲や原爆投下を「悲惨な大虐殺」と話し、東京裁判について、「これをごまかすための裁判だった」「1938年に蒋介石が日本が南京大虐殺をしたと、やたら宣伝したが世界の国は無視した。なぜか。そんなことはなかったからです」と訴えました。 ◆歴史修正主義者と報道した朝日 この応援演説の翌日4日、朝日新聞は英字版で「ＮＨＫの経営委員が都知事選において『歴史修正主義者（revisionist）』のために宣伝活動をした」という見出しで報道しています。（http://linkis.com/ajw.asahi.com/articl/IMSSy） 百田氏が田母神候補を応援したことを、氏が歴史修正主義者を応援したというのです。 日本語版でなく、丁寧にも英語版で「歴史修正主義者」という見出しで報道したことは、意図的に国際社会にシグナルを送ったといって間違いないでしょう。 しかも、記事の中で、歴史修正主義者たる田母神候補と百田氏の歴史観は同じであると記してありますので、百田氏も歴史修正主義者という扱いであります。 歴史修正主義者という言葉は日本においてはあまりピンとこないかもしれません。しかし特に西欧においては重大な意味を持ちます。 西欧において歴史修正主義者は、しばしばホロコースト(大量虐殺)否認論者を指すからであります。ナチスによるホロコーストはなかったとする立場です。 ◆刑事罰に処せられる歴史修正主義者 このようなホロコースト否認論者は、ドイツ・オーストリア・フランスでは刑事罰が適用される法律が制定されています。また人種差別禁止法によってホロコースト否定を取り締まる国もあります。 朝日新聞が田母神氏、百田氏を「歴史修正主義者」として英字版で告発した意味は、南京大虐殺をナチスのホロコーストになぞらえ、両氏をホロコースト否認論として糾弾するためでした。 幾多の歴史検証作業により、南京大虐殺はなかったとする説が有力であるにもかかわらず、ナチスのホロコーストの如く、南京大虐殺を歴史的事実と固定化しているのです。 実は、従軍慰安婦問題に関しても、欧米における韓国の国家事業としてのロビー活動の成果として歴史的事実として認定されつつあり、逆に従軍慰安婦はなかったとする立場が、「歴史修正主義」と断罪されつつあるのです。 ◆捏造された歴史を批判することが許されない日本 フランス、アングレームで開催された欧州最大規模の国際漫画祭で韓国政府がいわゆる「朝鮮人従軍慰安婦」問題をめぐる大規模な展示を行いましたが、韓国政府の展示は許され、それに反論する日本ブースは撤去されました。 それは、韓国政府が訴えるところの従軍慰安婦問題は、ナチスのホロコーストの如く歴史的事実であり、それを否認する立場は、ホロコースト否認と同じ立場であると見られたからであります。 従軍慰安婦制度とは、女性たちを組織的に強姦、強制堕胎、肢体の切断、そして、自殺に追い込むという、20世紀最大の人身売買と断定されているのです。 ◆現代のギロチンと化した日本のマスコミ 現在、朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、テレ朝、ＴＢＳが百田尚樹氏のネガティブキャンペーンを実施しています。百田氏の失脚が目的です。 正しい主張をする者の言論が封殺され、捏造された歴史を「間違っている」と主張する者が「歴史修正主義者」として刑事罰に処せられるとしたら、もはや世も末であります。 賢明な日本国民は、そろそろマスコミが仕掛ける「現代のギロチン」に気がつかねばなりません。マスコミが仕掛けるワナはいつも同じです。 先日の籾井勝人ＮＨＫ新会長の記者会見でもそうですが、同会長が、記者の執拗な「慰安婦問題」の質問に対し、個人的見解と前置きして答えたにも関わらず、朝日新聞や毎日新聞は、連日報道して袋叩きにしました。 「たたく材料」を韓国に提供して、国会まで引きずり出す環境をお膳立てし、公的場で謝罪させ、あわよくば辞任に追い込むというパターンです。これがマスコミがいつも言う「公平・公正・中立」な報道なのでしょうか。 幸福実現党は、言論の自由を守る砦として、マスコミの報道姿勢を糺すとともに、何が歴史の真実なのか、日本だけではなく国際社会にも訴えてまいります。 零戦と日本人――特攻の精神～特攻に散華した英霊に畏敬の念を込めて(３) 2014.02.11 文/岐阜県本部副代表 河田成治 【特攻と「大和魂」】 ◆なぜ特攻隊が生まれたのか 1回目、2回目と、ご紹介してきたように、まさに胸が引き裂かれるような時代が70年前にありました。では、なぜ、特攻が生まれたのでしょうか。 特攻の生みの親といわれる大西瀧治郎中将は、自ら「特攻は統率の外道である」といっています。しかしなぜ特攻作戦が実行されたのか。大西中将は次のように語っています。 「これは、九分九厘成功の見込みはない、これが成功すると思うほど大西は馬鹿ではない。では何故見込みのないのにこのような強行をするのか、ここに信じてよいことがある」 「それは、いかなる形の講和になろうとも、日本民族がまさに亡びんとする時に当たって、身をもってこれを防いだ若者たちがいた、という事実・歴史の残る限り、五百年後、千年後の世に、必ずや日本民族は再興するであろう、ということである」(角田和男氏著「修羅の翼」) ◆吉田松陰先生の辞世の句 明治維新の偉人、吉田松陰先生は、次の辞世の句を残しておられます。 「身はたとひ 武蔵の野辺に 朽ちぬとも 留め置かまし 大和魂」 吉田松陰先生は、自ら江戸幕府の重鎮(老中)暗殺計画を告白するなどして、わざわざ自ら死罪となって、この世を去りました。なぜむざむざと死んで逝かれたのか。 それは、完全なる無私の心のとは何か、私人としての命よりも公を取ること、そういった激烈な真の心を、維新の志士に残すためであったと考えています。 松陰先生は「大和魂」とは何かを示されました。この松陰先生の激誠の志に発憤した志士たちが、明治維新を成し遂げていくことになります。 ◆大和魂の発露としての特攻 日本人が尊敬して止まない松陰先生の無私なる心、高い志をもった溢れるばかりの情熱が、明治維新さらには近代国家日本建設の大きな原動力となりました。 そして松陰先生の「大和魂」と同じく、特攻に散っていった英霊もまさしく「大和魂」を発揮されたのではないでしょうか。 明治期に日本が世界の五大強国になった如く、残された家族や、後世の日本人の繁栄の為に命を捧げた、特攻隊員の「大和魂」があったからこそ、戦後の日本に空前の繁栄が創られていったのだと思います。 ◆戦争で命を捧げるということ 私は自衛隊のパイロット時代、3回ほど死ぬかと思った経験をしています。 恥ずかしい話ですが、1回目は、マニューバ(アクロバット訓練)で、ループ(宙返り)に入ったとき、ループの頂点で失速して錐もみ状態で堕ちていったのです。眼下に山並みがクルクル回りながら迫りましたが、観念して操縦桿から手を離すと、奇跡的に回転が止まりました。 また夜間の雲中、計器飛行で着陸進入中、上下感覚を喪失するバーティゴ(空感覚失調症)に陥ったときは、高度を500フィート(約150m)も落としてしまい、あわや山中に激突というミスもしました。 当時、私の先輩や操縦訓練生の時の顔見知りなどが、1年で5名も亡くなるという航空事故の当たり年で、私にとっても墜落はけっして他人事ではない日々をすごしていました。 私はいつもフライト前、もしかしたら次は自分かもしれない、飛び立てば戻ってこないかもしれない。せめて恥ずかしくないようにと、机上をキチンと整理整頓をしてから出発したことを思い出します。 しかし日々の飛行訓練は、墜落の危険はあっても、撃墜されたり戦死する恐怖とは無縁のものでした。果たして私は、自分が特攻隊員だったら冷静でいられたか？と自問自答することがよくあります。 わずか数十年まえの諸先輩は、生きる望みの100%ない、十死零生の特攻作戦と知りながら、何か月間も飛行訓練を繰り返したのです。心からの畏敬の念を感じずにはおれません。 次回は、いま話題の映画「永遠のゼロ」の感想も踏まえながら、いまの日本には何が必要なのかについて述べたいと考えます。 すべてを表示する « Previous 1 … 19 20 21 22 23 … 30 Next »
