米情報将校の内部告発――米国にはＵＦＯ技術獲得の極秘計画がある
幸福実現党党首 釈量子
◆アメリカで公開されたUFO映像
アメリカでは近年、ＵＦＯの存在を肯定する見方が強くなっています。大きなきっかけはトランプ政権以降、政府が、ＵＦＯ映像を公開したことでした。
サンディエゴ沖合でアメリカ海軍が軍事演習の際にパイロットが撮影した映像
https://www.youtube.com/watch?v=9a0xIzp-fbs
この映像はメディアでも取り上げられ、2020年4月27日、国防総省が、本物であることを認めました。
その後も、2019年7月にミサイル駆逐艦の乗組員が撮影したピラミッド型UFOも、2021年4月、国防総省は、海軍職員が撮影したものであることを認めました。
サンディエゴのピラミッド型UFO映像
https://www.youtube.com/watch?v=-Pjqdaz_b24
今年4月19日には、アメリカ上院議会で、第2回UFO公聴会が開催され、国防総省が提供した2種類の新しい映像も公開されています。
南アジアで撮影されたＵＦＯは、不思議な動きをしています。二つ目は、イラク第二の都市モスル上空を飛んでいた銀色の球体です。
南アジアとイラクのモスル上空のＵＦＯ映像
https://youtu.be/M6Wmap12xm0
◆元情報将校の衝撃的な告発
6月上旬、元・米情報将校のデビッド・グラシ氏がメディアに登場し衝撃的な告発を行いました。
グラシ氏は、「アメリカ政府は数十年前から現在に至るまで、墜落したＵＦＯを回収し、リバース・エンジニアリング（リバース・エンジニアリング）している。これらが、地球にない技術であり、宇宙人も存在する」と主張しました。
そして、「アメリカ政府はこれらの事実を隠蔽しているので、情報公開すべきだ」と訴えています。
デビッド・グラシ氏は、現在36歳。14年間もの間、空軍の情報将校として様々な極秘プロジェクトに参加してきました。
2019年からは国家偵察局（NRO）や国家地理空間情報局（NGA）で、未確認空中現象（UAP）の解析のタスクフォースで主導的役割を果たしてきた人物です。
6月5日、グラシ氏は、防衛・科学ニュースサイト「デブリーフ」やケーブルテレビ「ニューズ・ネイション」のインタビューに、次のように答えています。
（１）極秘プロジェクト「ＵＦＯを回収」
「未確認空中現象（UAP）の仕事は、クラッシュ・リトリーバル・プログラムの存在を知られないようにすることだった」と答えました。
「クラッシュ・リトリーバル・プログラム」とは、人間由来ではないＵＦＯなどの乗り物を回収する極秘プロジェクトのことです。
「回収された物体は、ＵＦＯの部分的な破片から無傷の物まで様々だったが、その形態や材料のテストを行った結果、独特の原子配列を持っており、地球以外の起源を持っていた」と主張しています。
さらに、グラシ氏は「何らかの理由で墜落したＵＦＯを回収する際に、時々、死んだ宇宙人パイロットが見つかる。信じられないかもしれないが、これが真実だ」と語っています。
（２）見えない冷戦
二点目は、地球にない技術を利用し、軍事的に優位に立つための「見えない冷戦」が起きている、ということです。
グラシ氏は「軍事的優位性を得るために、リバース・エンジニアリングを巡って、アメリカと敵対国は対立しており、見えない冷戦が行われている」と主張します。
この敵対国には、中国やロシアが含まれていると思われますが、これらの国もリバース・エンジニアリングを行っていることを示唆しています。
参考まで、宇宙人と地球人の技術レベルの差は圧倒的で、1960年代、米軍の弾道ミサイル実験の最中に、ＵＦＯが複数の角度から光線を当てて撃墜しました。その様子は映像に残っています。
ＣＮＮ：米軍弾道ミサイル撃墜映像」
https://youtu.be/xmh2NJxc3BQ
(３)アメリカ政府は国民にウソをついている
グラシ氏の主張を裏付ける機密書類は国家安全保障に関わるため、取材を行ったメディアが確認することはできませんでしたが、議会や関連機関にはすでに提出されています。
最後に、インタビュアーが「もしあなたの言っていることが正しいとしたら、何十年間もアメリカ国民はウソをつかれていたことになる」と話したところ、グラシ氏は「その通り。これは国民向けの偽情報キャンペーンだ」と憤慨して答えています
◆アメリカは、ＵＦＯ技術獲得へ
6月26日には、上院情報委員会の委員長を務めるマルコ・ルビオ上院議員が、「ニューズ・ネイション」の取材を受け、次のように答えました。
「ＵＦＯの存在を主張しているのは、グラシ氏だけではない。他にも政府高官が存在する」「いずれも高い機密情報クリアランスを持つ人材だ」
ルビオ議員は情報提供者の主張が信頼できるかどうかまではコメントしていないが、「偏見なしに、簡単に結論を出さずに、これらの情報を収集していきたい」と話しました。
このように、アメリカではＵＦＯの存在を認める段階から、ＵＦＯ技術の獲得を真面目に取り上げるところまで、ステージが上がっています。
◆日本はＵＦＯ後進国から脱却を
一方、日本政府は、公式には、ＵＦＯ情報は一件もないと言っています。
日本はＵＦＯ後進国とも言われますが、ＵＦＯの存在も認めないような唯物論的科学主義を信じているようでは、いずれやってくる宇宙時代に対応できません。
宇宙情報を常識に縛られず、先入観を排し、ＵＦＯや宇宙人の存在にも心を開いていくことが、新しい時代を拓くことになると思います。
今回はアメリカ政府の動きを取り上げ、今後、「日本人の常識」に「揺らぎ」を起こしていくべく、幸福実現党は、発信していきたいと思っています。
