「富士山の噴火が迫っている」――そうした懸念が高まっています。

先月28日午前7時、富士山から約30キロメートル、東京から約100キロメートル離れた山梨県東部地域でマグニチュード5.5、震度5弱の地震が発生しました。余震は、29日夕方までに18回続きました。

この期間に岩手県や大分県など、東北地方と九州地方でも震度3の地震が相次いだことから、不安に感じた方も多いでしょう。

昨年3月11日の東日本大震災以降、こうした地震は全国で頻発しています。

マグニチュード9クラスの地震の後には、必ず火山噴火が起こると言われており、3.11以後、地下活動が活発化、日本は火山と地震の両面で警戒するべき時期に入ったと言われています。

先日、東大地震研究所が「東京など首都圏で約70％の確率でマグニチュード7.0以上の直下型地震が4年以内起きる」と発表(1/23 読売)したばかりだけに、首都圏大地震だけでなく、「富士山の噴火が迫っているのではないか」という報道や情報が飛び交っています。

「富士宮市で原因不明の地下水が出水した」「富士山周辺の洞窟でのコウモリが異常発生」「中腹2か所から蒸気が勢いよく出ていた」「富士山の八合目に凶兆とされる鳥の模様が出現」――いずれにしても、富士山周辺と日本の地下のマグマに何らかの異変が起きているのは事実でしょう。

地震予知の第一人者である東海大学海洋研究所地震予知研究センター長の長尾年恭教授は「東海地震が起きた場合、かなりの高率で富士山が噴火するでしょう。日本における災害では、地震以上に火山の噴火が怖い」と警告しています。（「週刊現代」1/21号⇒http://bit.ly/A7TZIT）

また、琵琶湖の最深部で、湖底から堆積物が噴き上がる現象が活発化しています。近畿地方を震源とした地震の予兆と指摘する専門家も出ています。(1/19 朝日)

元東京大学地震研究所准教授の佃為成氏は地殻変動の影響を指摘しています。この地域は「新潟―神戸ひずみ集中帯」の一部で、95年の阪神大震災や04年の新潟県中越地震などが同集中帯で起きています。

また、元北海道大学大学院付属・地震火山観測センター所長で、現武蔵野学院大学特任教授の島村英紀教授は「西日本も安心できるような状況ではない」と注意を呼びかけています。（「週刊現代」1/28号⇒http://bit.ly/AnDGlI）

古来、日本には地震や風水害といった天変地異、内乱・外寇で国が乱れるのは、国を治めるリーダーの悪政によるもの、という考え方があります。

黒船来航から安政の大獄にかけての幕府の崩壊と維新の志士に対する弾圧が行われた時期に「安政三大地震」が起こっています。

阪神淡路大震災は左翼政権である村山首相時代に起き、東日本大震災は同じく左翼活動家の菅首相時代に起きました。

左翼・寄せ集め政党の民主党が発生して以来、東日本大震災に象徴される未曾有の国難に日本は直面しています。

そうした悪政への「天罰」ともいえる東日本大震災が発生しても、民主党・野田政権は今度はその大災害を利用して復興増税を行ったばかりか、更には日本経済を瓦解させかねない消費税の大増税を目論んでいます。

そうした神仏をも恐れず、国家を民を苦しめ続ける政権に対し、日本という国を見守る神仏が、その天意を富士山噴火や大地震といった形で表象される可能性も予測されます。

野田・民主党政権は、この日本に更なる天罰を招く前に即刻、退陣すべきであり、私達国民は悪政を追放し、日本の政治を根本から変えなければならない時が近づいているのです。
(文責・矢内筆勝)